引っ越し準備で忙しいと忘れてしまいがちな旧住所宛に配送される荷物の転送手配。
友人や知人に住所変更の案内通知をするのは、引越し準備が忙しく意外と後回しになることも。そんな時に限って友人から荷物が引っ越し前の住所で送られて届かなかった！事も発生してしまいます。
そんな時のために日本郵政（郵便局）とクロネコヤマトが無料で提供している配送する荷物の転送サービスがあるのをご存知でしょうか？
基本的にネットで対応が完了するので、空いた時間でちゃちゃっと済ませて出向かず便利。
どのような仕組みでどう利用するのか？登録方法や利用までの流れをご紹介。
この記事の目次
・日本郵政(郵便局)とクロネコヤマトの転送サービスの流れ
・日本郵政(郵便局)の転送サービス「e転居」
・クロネコヤマトの転送サービス「宅急便転居転送サービス」
・お引越しの住所変更で気をつけておきたい届け物
・転送サービス以外に注意しておきたい住所変更の準備
日本郵政(郵便局)とクロネコヤマトの転送サービスの流れ
「日本郵政(郵便局)」と「クロネコヤマト」とも無料の転送サービスが利用できます。残念ながら「佐川急便」では転送サービスがありません。2020年3月時点
遠くに離れて住む家族や親戚、友人や企業から「転居前の住所(旧住所)」に送られた荷物を、日本郵政(郵便局)やクロネコヤマトで集荷した場合に、事前に転居サービスに登録しておくと旧住所ではなく、新住所へ配送してくれるサービスです。
「市内や町内の転居での引っ越しにも」使える便利なサービスとなっています。※一部配送対象外あり。
転居時の転送サービスの流れ
基本的には登録後から1年間の転送サービスなので、期間中に転送して荷物が届いたら、送り主へ住所変更の案内や登録住所の変更登録を行いましょう。
日本郵政(郵便局)の転送サービス「e転居」
日本郵政(郵便局)の荷物転送サービス「e転居」のポイントは、WEBやスマホで登録。引っ越す前でも引っ越した後でも利用開始が可能。新しい住所へ１年間転送。家族６名分の登録が可能です。※6名以上の場合は別途追加で可能。
日本郵政(郵便局)の「e転居」のポイント
引っ越し準備で忙しい時でもネット環境さえあれば利用ができる点が嬉しい所。もちろん郵便局に直接訪問して同じサービスを受けることも可能です。
郵便局の「e転居」の利用ステップ
サイト「e転居」へアクセスして、サービスを受けるための必要項目を登録。登録後に転居届受付確認センターへ電話をかけて登録情報の確認。無事に登録完了すると新居に荷物が転送されます。
サービス利用時の注意点
・インターネット登録を行う場合はメールアドレスが必要。
・パソコンで登録する場合は携帯電話のメールアドレス以外のメールアドレスが必要。
・パソコン・携帯からの登録いずれの場合も、届出人の携帯番号が必要。
・サービス開始まで１週間ていどの時間が必要。
※他にも細かい注意点があるので、ご利用の場合はe転居のQ&Aの確認を。
クロネコヤマトの転送サービス「宅急便転居転送サービス」
クロネコヤマトの「宅急便転居転送サービス」も基本的には「e転居」とポイントは類似しています。
クロネコヤマトの「宅急便転居転送サービス」の利用ステップ
クロネコヤマトの荷物転送サービス「宅急便転居転送サービス」は、まず第三者機関となる「日本郵政(郵便局)」に、なりすまし防止のため「転居届」を提出。「e転居」でも同様のサービス効果が得られるはずですが、詳細Q&A発見できず。。。
クロネコヤマトのクロネコメンバーズ(※)に登録して、「宅急便転居転送サービス」を選択すると仮申込みが完了(※)。
※ログインはAmazonやヤフーIDでリンク可能です。
※クロネコメンバーズに登録しないで利用したい場合は、直営店に設置している「仮申込書」に記入して直営店かセールスドライバーに預けるとサービスを受けられます。
仮申込後に「転居転送サービス本申込書」が旧住所に届いた後に、新住所に転送されるので新住所で受け取ります。
署名と捺印をして返送すると、サービス開始となります。
サービス利用時の注意点
・利用対象外のサービスがある。
※詳しくは「宅急便転居転送サービス」の”対象サービス”事項の確認を。
・依頼主から転送不要と指示された荷物は転送されない。
・免責事項があるので要確認。
※「宅急便転居転送サービス」内の”ご注意事項・免責”の確認を。
※他にも細かい注意点があるので、ご利用の場合は宅急便転居転送サービス ：よくあるご質問をご確認ください。
お引越しの住所変更で気をつけておきたい届け物
ご紹介したサービスは日本郵政(郵便局)に限っては１年間、クロネコヤマトも１年間ですが再延長が可能。ただ１年を過ぎて忘れた頃に届けられる荷物があります。
それは更新時の新しいクレジットカードの送付。私も過去にやってしまった経験が。
更新時に新しいクレジットカードが送付されますが、数年に一度の出来事なので住所変更を忘れてしまいがち・・・。
更新時期によっては無料転送サービス期間を過ぎてします恐れもあるので、ご自身が契約しているクレジットカード会社のサービスカウンターやWEBの会員登録画面などから事前に住所情報を変更しておきましょう。
転送サービス以外に注意しておきたい住所変更の準備
転送サービスの登録も大切ですが、より確実なのは自分に関係がある住所情報を洗い出して新しい住所に変更、または相手に通知をすることです。
クレジットカードのように住所変更が必要になるサービス、控え情報から通知連絡が出来そうな情報を集めてみました。
普段利用しているECサイト
Amazon、ヤフー、楽天など通常利用しているECサイトの住所情報の変更登録。
プライム会員での定期購入、健康食品を毎月定期購入している、書籍を定期購読しているなど定期配送がある場合、ECサイトの住所情報を変更しておきましょう。
銀行や証券会社、保険会社、クレジットカード等の金融機関
先ほども触れましたが、クレジットカード以外にも金融機関から毎月の報告以外にも半期は年度末など年間報告や、掛け金の通知などが定期的に送られてきますので、利用している金融機関に住所変更の依頼を行いましょう。
控えておいた荷物受け取りや配送の送り状・受け取った年賀状やはがき
荷物を配送した際の送り状や受け取った際の受領書の控えをお持ちの場合、また受け取った年賀状やはがきの相手に、こちらから住所変更のお知らせ案内や電話などで通知を行いましょう。
最近はメールやラインが中心で少なくなっていると思いますが、お付き合いのある美容院や医療機関、店舗などから年賀状やサービス案内が届く場合もあると思います。
数は少ないかも知れませんが、意外と通知忘れをしてしまう場合も。見直しておいた方がよいでしょう。
引っ越しは身の回りの準備が多く、何かと頭が回らずに何かと忘れてしまいがちですが、今回紹介したサービスは基本的に引越し前後でも使えるので、利用されてみてはどうでしょうか？
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